1回の決済に4レイヤー、実際に残った9%

汎用カード3枚、レシート、キャッシュバックリングで、キャッシュバックの重ね取りを表現

キャッシュバック記事の多くは「銀行を変えて、ポータルを1つ入れて終わり」と言います。良い月でも2%止まりです。それ以上を狙って1年かけて検証しました。最終的に辿り着いた構成は、もともとする支出に対して実効還元率を9.1%まで押し上げました。正確なスタック、各レイヤーの寄与、そして止めなければならなかった行動を書きます。

積み上げの順に並ぶ4レイヤー

  1. リワードクレジットカード:ベース1%、食料品3%、燃料2%。主力はアメックス・ゴールドで、現金上限を確保するためにネオバンク口座経由で運用。
  2. キャッシュバック・ポータル:フランスのオンライン注文にはiGraal、英国小売にはTopCashback。対象店舗で平均4〜6%、時折10%のキャンペーン。
  3. 加盟店プロモ:Poulpeoやニュースレター歓迎フローに載る「50ユーロ購入で5ユーロ引き」系のコード。今週買う予定だったものにしか使いません。
  4. リターン用クレジットカード:月替わりの1カテゴリで3%ボーナスが付く副カード。そのカテゴリ専用にしか使いません。

積み上げの算数も重要です。各レイヤーは取引全体に掛かるので、前のレイヤーではなく取引額に対して効きます。だから2%×4レイヤーは8%に積み上がるのであって、1.08の4乗にはなりません。ポータルは購入の瞬間にブラウザ拡張が有効である必要があり、リターンカードは締日前にクリアさせないと、スタックは2層に落ちます。

2025年の実数値

昨年、対象支出18,400ユーロに対し、4レイヤーが返してくれたのは1,680ユーロ。最大の1ラインは食料品で、6,100ユーロに対し複合還元率7.4%。iGraal対象店舗でのオンライン注文は2,800ユーロに対し9.8%。表題の9.1%は加重平均で、家賃や公共交通のような対象外支出はスタック外として分母から除いています。

数字を支えた規律は地味です。元々必要のないものは買わないこと。400ユーロの要らないガジェットに10%のキャッシュバックは、360ユーロの損失です。このストリームの要点は、受動的収入ハブのすべての項目と同じで、「既に起きている生活」の上に乗せることです。同じ論理は、既に動いているノートPCに帯域アプリを乗せる話にも、既に通電しているマシンにストレージノードを乗せる話にも当てはまります。

スタックが壊れる場所

ポータルは時々トラッキングに失敗します。3月はVPNがチェックアウト途中でセッションをリセットしたせいで、iGraalで見込んでいた38ユーロを失いました。以後はクリーンなブラウザプロファイル、VPNオフ、ポータル以外の拡張ゼロ、カート投入から5分以内のポータル経由クリック、で統一しました。トラッキング争議は注文番号と時刻があれば勝てます。

ジョンの秘密のヒント

ポータル経由でギフトカードを挟む

最高利回りを叩き出した動きは、iGraal経由でAmazonギフトカードを3%で買い、ポータルの8%プロモ日にそのギフトカードをAmazonで使って、同じ1ユーロに対して約11%まで積み上げたやり方です。全ポータルで使える技ではなく、規約も月ごとに変わり、第三者ギフトカードを受け入れる店舗でしか機能しません。毎回細則を確認してください。

避けること

持ち続けるつもりのないカードでサインアップボーナスを追わないこと。年会費は150ユーロの歓迎ボーナスのROIを10か月目までに食い尽くし、与信照会は1年間スコアを削ります。2023年にボーナス狩りで2枚開けた結果、年会費と事務時間を数え入れると40ユーロの純損失。既に払っているカードの上に積み上げることだけが、きれいな道です。

よくある質問

9%は毎月本当に続く?

いいえ、12か月平均です。ベストの月は14%に届きましたが、家電購入がベースレイヤーに10%のポータルボーナスを上乗せしたからです。普通の月は6〜8%。積み上げの目的は床を上げることであって、一発の当たり月を追うことではありません。

ユーロ圏の外でも成立する?

原理は同じ、ポータルは違います。英国ではChase RewardsとTopCashbackの組み合わせが私のユーロ圏構成と同等。米国ではRakutenとポータル対応カードの組み合わせがさらに手厚い。日本であれば楽天リーベイツやハピタス等のポイントサイトが同じ役割を果たし、楽天カード等のベース還元に重ねる形で運用している知人が多くいます。

税務上、所得にあたるもの?

フランスでは個人購入のキャッシュバックは売価値引きとして扱われるため、原則課税されません。現金で支払われるサインアップボーナスは一定額超で雑所得扱いになり得ます。日本では個人購入に付随するポイント・キャッシュバックは原則非課税ですが、現金ボーナスは額によって一時所得や雑所得の対象になり得るため、金額が大きい場合は税理士に確認してください。ルールは毎年変わります。